慢性痛にチーム医療での取り組みを―厚労省検討会（医療介護ＣＢニュース）

　厚生労働省の「慢性の痛みに関する検討会」(座長=葛原茂樹・鈴鹿医療科学大保健衛生学部医療福祉学科特任教授)は6月1日の会合で、同検討会の報告書の取りまとめを行った。厚労省が示した報告書案に対し委員からは、診療科や職種を超えてチーム医療として慢性痛の医療に取り組むことや、インフォームドコンセントの重要性を盛り込むべきとの意見が出た。

　これまでの議論をまとめた報告書案では、慢性痛をめぐる課題として、▽医療体制の確立▽正しい情報提供▽難治性の痛みへの対策▽臨床現場における問題点の解消―の4つを挙げている。医療体制では、「患者の状態に応じた適切な治療が選択されているとは言い難い」と指摘。また臨床現場については、「有効性が乏しい治療が繰り返されることがあるとの報告も散見される」とした。

　これらの課題を踏まえ、今後必要とされる対策としては、ガイドラインやフローチャートなど、初期診療の助けとなるツールの策定を挙げた。また、関係する複数の診療科が連携して治療に当たるために核となる「痛み診療部門」の整備が求められるとした。また、学生の卒前・卒後の教育プログラムに、痛みに関する診断や対処法などを組み入れるよう提案している。
　対策にはこのほか、医療従事者だけでなく、患者や家族に対しても分かりやすく情報提供することや、痛みへの対応とその効果について調査・研究を進めることなどが盛り込まれた。

　葛原座長は会合で、「診療科だけでなく、職種も超えて取り組まないといけない。がんの緩和医療では、看護師や精神科医が中心になって、外科医や内科医、カウンセラーとやっている」と強調。また、NPOささえあい医療人権センターCOML理事長の辻本好子委員はインフォームドコンセントの重要性を訴え、「(医師が患者に)十分な説明ができる診療体制を確保するためには、診療報酬で対応していただくしかない」と求めた。これに対し、葛原座長は「理解できるような説明が欠けているから、患者が悩んでいることが多い」と述べた。


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